新渡戸稲造の事蹟

Alex Janin　The Wall Street Journal　　Jan. 27, 2025

拙訳：

老化は病気なのかどうかについての科学的論争

年齢についての考え方は変化しつつある

数こそ少ないが、老化を病気だと分類したがっている科学者が増えている。（しかし）そのような科学者たちは困難な戦いに直面している。

老化の生物学への科学的な解明が進んでいるので、一部の科学者、医師、そして起業家たちが、老化とは病気なのだと主張し始めている。彼らが言うには、老化というのは病気や死亡の主な促進要因であり、老化をそのように分類することで、老化に関連する健康上の問題だけでなく、むしろ老化自体を治療するための薬品が承認されやすくなるというのだ。

それと同時に、人口は高齢化しており、多くの高齢のアメリカ人は未だ健康的で活動的である。それらの人々の大多数にとって、また多くのヘルスケアの専門家たちにとって、老化は病気であるという考え方は侮辱的であり、歳をとることが本質的に悪いなどということはない。

そのような（老化は病気だというような）考え方の転換は、医者が「ただ歳をとってるだけ」として、さまざまな健康状態を却下することを導く可能性があると批判者たちは語る。高齢者にとってはより悪い医療という結果になるだろう。また、老化を病気だと呼ぶことは、アンチエイジング業界による金銭的搾取を導く可能性があり、老化を「治療する」ためのその場しのぎに資本投下されると嘆く人もいる。

「私は、スキーやダンスができたりまたマラソンを走るような80歳（の患者）を担当する可能性があります。（反対に）ほとんど身体を動かさず、そういったことがどれもできない40歳（の患者）がいるかもしれません」と、老人医学を専門とする理学療法士のキャロル・ブルーワイスは言います。「年齢、数字は何かを示す指標ではまったくないのです」

アメリカの食品医薬品局（FDA）は、現在は老化を病気とは分類していない。さらに、人間の老化の治療のために当局によって承認された薬品はない。

昨年２つのグループが、その現状を変えようと市民請願をFDAに提出した。急成長する長寿業界は、投資において数十億ドルを引きつけている。そして老化と戦うという冒険を、よりメインストリームに近づけようとした。長寿を望む人々は、トランプ大統領により新しく任命された長官のもとで、FDAがより長寿業界に好意的になるよう希望している。FDAは、結論が出ていない請願についてコメントしないと述べた。広報担当者は「自然のプロセス」として老化に言及した。

「本質的に悪いわけではない」

老化につながる同じような基本的要因は、病気の進行においても役割を担っていると、ブライトン大学の生物老年学の教授であり、アメリカ老化研究連盟（AFAR）の役員であるリチャード・ファラガーは語る。彼は、細胞老化と呼ばれる生物学的プロセスという例を引用している。それは、分裂は止まっているが死んでいない細胞が、人々が年齢を重ねるにつれ、積み上がっていくときのことだ。このプロセスは、さまざまな年齢に関連する病気につながっている。

「人間の老化という基本的な生物学に影響を与えるために、私たちが何かできるのか？その答えは間違いなくイエスだと私は思う」とファラガーは語る。

長寿のための薬は、もしそれが効くと証明されればだが、年齢に関連する症状がひどくなったあとにそれらを治療するよりもむしろ、その発症を遅らせたり防いだりすることができるかもしれない。そして結果的に、老年期において費やされる慢性的疾患にかかる何百万ドルが節約できるかもしれないと賛同者たちは言う。無党派の監視組織であるメディケア支払い諮問委員会（MedPAC）によると、2021年において、古くからの高齢者向け公的医療保険受益者のうちの、最もコストが高い1％が、全体支出の19％を占めているという。死亡する直前の1年における受益者は、その他の受益者よりも支出が多い傾向にあるとのことだ。

しかし、老化を非難することもまた高価なものにつくと、イエール大学公衆衛生大学院教授で、老化についての思い込みがいかに高齢者の健康に影響するかということを研究しているベッカ・レビーは言う。

彼女が行ったある研究で、健康状態に関する年齢による差別の影響は、1年間で630億ドルの医療費の支出につながっているということがわかった。

彼女は、80代半ばの親戚の例を引用している。その親戚にできたあざは、薬の副作用というよりむしろ老化の症状であるとして医者から却下されたのだと彼女は語る。このような間違った推測は効果的な治療を遅らせ、より症状が悪化して、将来的に高額の健康問題になる可能性がある。「老化を病気だと分類することは、構造的な年齢差別の一部になる可能性がある」とレビーは言う。「歳をとることが本質的に悪い訳ではない」。

年齢が有利な点

81歳になるアート・サボスキは、年齢はそれ自体特権を持っていると信じている。

引退後、前職が空軍パイロットだった彼は、水彩画を始め、アリゾナ州プレスコットバレーのローカルな大会に作品をいくつも出展している。彼はまた楽曲の作曲と編曲も始めて、彼の作った曲は地元のラジオ局で放送されている。男友達のグループと定期的に昼食を取っているし、ウォール・ストリート・ジャーナルの投書欄に彼の投書が掲載されたこともある。彼の健康状態は良好だ。

「老化は痛みを伴うような時間ではなく、楽しむための時間になり得る」とサボスキは言う。「そういったことができるかぎり、人生はとってもいいものだよ」

もし医者が、老化を病気のように規定し取り扱うようになったら、患者の治療可能な症状を、単に老齢による症状だとして、取るに足らないもののようにしてしまうことになるかもしれないと、セントルイスにある、ワシントン大学ハーヴェイ・A・フリードマンセンター（老化に関する研究を行っている）の所長を務める、老年学者のナンシー・モローハウエルは語る。

老化を病気として取り扱うことは「20歳（を越える）人の全員が、実は病気だということを意味するかもしれません」と、バック老化研究所の最高経営責任者（CEO）兼社長のエリック・バーディンは言う。彼は、老化を病気のリスク要因として考える方を好んでいる。このことは、私たちが高コレステロールについてどのように考えるかに近い考え方だと彼は指摘する。そして高コレステロールは、それ自体においては一般的に病気とは考えられてはいない。その代わり、高コレステロールは心臓病のリスク要因と考えられており、スタチン（血清コレステロールのレベルを下げ、脂肪を減らす薬）で治療することが可能である。

さらに歳をとることは、より良い問題解決能力や情緒の安定といった、肯定的な社会的・感情的変化を見逃すことを引き起こすと、コロンビア大学の健康政策と老化に関する老人病専門医で教授のジョン・ロウは語る。「年齢を重ねた人々はさまざまな種類のストレスにうまく適応しているのです」ロウは言う。「それは病気ではありません」

原文：The Scientific Fight Over Whether Aging Is a Disease

The way we think about age is changing

A small but growing movement of scientists wants to classify aging as a disease. They face an uphill battle.

An improving scientific understanding of the biology of aging is leading some scientists, doctors and entrepreneurs to argue that aging is a disease. It’s a major driver of illness and death, they say, and classifying it as such could make it easier to get drugs approved to treat aging itself, rather than just age-related health problems.

At the same time, the population is aging and many older Americans remain healthy and active. For many of them, and plenty of healthcare professionals, the idea that aging is a disease is offensive, and there’s nothing inherently bad about growing older.

Such a shift could lead doctors to dismiss health conditions as “just old age,” detractors say, resulting in worse medical care for seniors. Others worry calling aging a disease could lead to financial exploitation by the antiaging industry, capitalizing on quick fixes to “cure” aging.

“I can have an 80-year-old who can still ski, dance or run a marathon. And I can have a 40-year-old who doesn’t move much and can’t do any of that,” says Carole Blueweiss, a physical therapist with a specialty in geriatrics. “Age the number is not at all an indicator of anything.”

The U.S. Food and Drug Administration doesn’t currently classify aging as a disease, and there is no drug approved by the agency to treat human aging.

Last year, two groups submitted citizen petitions to the FDA to try to change that. A burgeoning longevity field has attracted billions of dollars in investment and moved the quest to fight aging more into the mainstream. Longevity enthusiasts are hopeful that the agency will be more sympathetic under President Trump’s new proposed commissioner. The FDA said it doesn’t comment on pending petitions. A spokesperson referred to aging as a “natural process.”

‘Not inherently bad’

The same underlying factors that contribute to aging also play a role in the development of diseases, says Richard Faragher, a professor of biogerontology at the University of Brighton and board member of the American Federation for Aging Research. He cites the example of a biological process called cellular senescence, which is when cells that stop dividing but don’t die build up as people age. The process is linked to various age-related diseases.

“Can we do anything to impact the fundamental biology of human aging? I think the answer is an emphatic yes,” says Faragher.

Longevity drugs, if proven to work, could slow or prevent the onset of age-related conditions rather than treating them after they develop, and eventually save millions on chronic disease spending in later life, advocates say. In 2021, the costliest 1% of traditional Medicare beneficiaries accounted for 19% of spending, according to the nonpartisan watchdog agency the Medicare Payment Advisory Commission. Beneficiaries in their last year of life tend to generate more spending than others.

But stigmatizing aging is expensive, too, says Becca Levy, a professor at the Yale University School of Public Health who studies how beliefs about aging influence aging health. One study she worked on found that ageism’s effects on health conditions cost $63 billion in healthcare spending for one year.

She cites the example of a relative in her mid-80s whose bruise was dismissed by a doctor as a symptom of aging rather than a side effect of a medication, she says. Wrong assumptions like that can delay effective treatment, leading to worse, costlier health problems. “Classifying aging as a disease can become part of structural ageism,” says Levy. “Aging is not inherently bad.”

Age advantages

At 81 years old, Art Saboski believes that age has its privileges.

In his retirement, the former Air Force pilot started watercolor painting and has submitted several pieces to local competitions in Prescott Valley, Ariz. He began composing and arranging music, which has been played on a local radio station. He lunches regularly with a group of guy friends. He has even had a letter published in the pages of this newspaper. And he is in good health.

“Aging can be a time of enjoyment, not a time of detriment,” says Saboski. “Life is pretty good, as long as we can do stuff like that.”

If physicians start to code and treat aging like a disease, they might be more likely to write off patients’ treatable conditions as mere symptoms of older age, says Nancy Morrow-Howell, a gerontologist who directs the Harvey A. Friedman Center for Aging at Washington University in St. Louis.

Treating aging as a disease “would mean that everyone who’s 20 years old is actually ill,” says Eric Verdin, chief executive and president of the Buck Institute for Research on Aging. He’d prefer to think of aging as a risk factor for diseases. That’s similar to how we think of high cholesterol, he notes, which isn’t typically considered a disease in and of itself. Instead, it’s viewed as a risk factor for heart disease and can be treated with statins.

And advanced age often carries overlooked positive social and emotional changes, says Dr. John Rowe, a geriatrician and professor of health policy and aging at Columbia University, such as better problem-solving skills and emotional stability. “They adapt better to various kinds of stresses,” says Rowe. “That’s not a disease.”

NATIONAL GEOGRAPHIC Science: Mind, Body, Wonder

By Daryl Austin 　Jan. 12, 2024

整理整頓は実際にメンタルヘルスを向上させる。それはなぜか。

より良いメンタルヘルスは、2024年において多くの人たちの検討すべき課題となっている。さらに、整理整頓やきちんと段取りすることは多くのことを達成するための望ましいメソッドです。

無秩序な状態が多くの場合メンタルヘルスに結びついているという理由のひとつは、私たちが自分自身や自らの暮らしを振り返る際に、そこにネガティブなインパクトを与えるからです。無秩序で整理整頓されていない環境で暮らすことの欠点の研究では、記憶障害や、粗末な食習慣、無秩序な雰囲気を作り出す機会が増えること、さらに衝動をコントロールすることがあまりできなくなってしまう、などのことが明らかになっています。また、ストレスホルモンと散らかった環境で生活することの間には明らかに関連が見られ、以下のような可能性もある、「人によっては、乱雑さや無秩序であることが慢性的な不安障害をもたらす可能性がある」とカナダ、モントリオールにあるマッギル大学の行動神経科学者であるダニエル・レビティンは言います。

A Journal of Environmental Psychology （環境心理学研究）の研究では、「乱雑さは、ウェルビーイングや幸せな気分、さらには人がパーソナルなスペースにいることから生じる安全やセキュリティの感覚さえダウンさせる可能性があります」と、アルバカーキにあるニューメキシコ大学のアンダースン経営大学院の教授で、この研究の共同執筆者であるキャサリン・ロスターは言っています。

このことの一つの理由として、私たちの多くが以下のことを認識しています。「自分の家が散らかっていて乱雑なのは、私たちがメンタル的に圧倒された気分で整っていないのではないかと感じているせいかもしれない」とは、ボストンに本拠地を置く、ハーバード医学大学院の臨床心理士であり、インストラクターでもあるナタリー・クリスティン・ダティッロの言葉です。

整理整頓されていないことは、物事に集中したり意思決定したりする個人の能力をも低下させる可能性があります。他の研究では、これもロスターが共同執筆したものですが、乱雑な環境で仕事をすることは、すぐに疲労困憊したかのような気持ちになる可能性が高いことが明らかになっています。

「乱雑さや無秩序であることは、数値化することができないような、生産性のロスを招きます」とレビティンは言います。彼は、乱れた生活のせいで学業や仕事に遅れを取ったり、また約束を忘れたり、見つからないものを探すためにどれだけの時間が失われたかを指摘しています。「普通、人は自分たちの時間の5％を、きちんとしていない暮らし方のために失っている」と彼は言います。「あなたの年収を例に取ってみましょう。そこに5％かけてみてください。きちんとしていないことがあなたにどれだけの損失を与えているか計算できるでしょう」

散らかっているものを片付けたり、整理整頓することに関する、メンタルヘルス上の利点のいくらかは誇張されているかもしれませんが、（反対に一般的な論調では、たとえば整理整頓は、おそらく、診断されたうつ病の助けにはあまりならないとされていますが）、科学は今なお、きちんとした環境を維持することによるいくつかの利点を支持しています。

整理整頓することの精神的な利点（そして肉体的なものも）

デポール大学の実績のある心理学教授で、乱雑さや無秩序の研究において最もよく知られた研究者であるジョセフ・フェラーリは、無秩序や乱雑さから起こるメンタルヘルスの否定的側面のほとんどすべてが、整理整頓によって改善される可能性があると言っている。「もし、どうやったら整理整頓ができて、何もかもがきちんとした状態になるかを学ぶことができたら、徒労感がなくなり、職場における生産性が強化され、そして暮らしの質が変わることをあなたは感じることでしょう」と言っています。

アトランタを拠点とする有資格の臨床心理士で、清掃や片付けと関連するメンタルヘルス上の利点に詳しいネア・コラーナは、そのことに同意を示します。彼女はそれに付け加えて、片付けをすることはまた、不安に関連する諸症状を改善すると話し、「乱雑な状況でいることはより高いレベルの不安と関連してくるのです」と語ります。きちんと整理整頓された家は、肉体的な健康の予測因子として、同じように観測されているのです。「より清潔な家を維持している人々は、よりアクティブで、一般的により良い肉体的健康も有しているのです」と、オーストラリアのボンド大学で、組織的行動を研究する准教授のリビー・サンダーは言います。この理由の一部としては、時間の管理においてより良い行動をするのは秩序だった人々であり、乱れていない生活はその人のダイエットを改善する手助けになることを示す研究という根拠もまたあるからです。「いくつか研究では、過度な乱雑さや過度な肥満との間には関係性があることを示しています」とダッティーロは言います。きちんとしていることは、その人のストレスレベルを軽減し、その人個人の効率性を増し、そして睡眠をも改善するのです。

もう一つの研究では、きちんとしていることの利点は、人間関係の質をも向上させることを示しています。ダッティーロは解説します。人間関係というのは、あまりにも多くの乱雑さがコミュニケーションに影響を与えたり、またはパートナーからの重要な合図を取捨選別することで脳がかき乱されるときに、否定的なインパクトを受ける可能性があるのです。研究では、このことが相手に、自分は無視されているとか誤解されている、軽んじられていると感じさせることを引き起こす可能性があることが明らかになっています。

どこでどのように始めるべきか

多くの人たちが、きちんと片付けをすることから得られる、精神的・肉体的利点を認識し、欲しているにも関わらず、どこから始めたらいいのかわからない人たちもいる。

「小さなことから始めることだとアドバイスしています」とダッティーロは言う。「部屋全体とか、クローゼットですらも、片付けをしようとすれば、もうダメだってことになるのは当たり前です。だから、引き出しひとつとか、本棚とか、食器棚といったところから始めることによって成功へと導けるよう準備しましょう」彼女はまた、片付けに取り掛かっている間は、音楽やオーディオブックを聴きながらやることによって、お片付けをより楽しいものにすること、「楽しく片付けをした後、新しく整頓された空間で時間を過ごすこと」とアドバイスしています。

コラーナは、片付けや整理整頓のための、特別な時間を確保することを推奨しています。またロスターは、片付けを始めるモチベーションとして、きちんと整理整頓された空間はどれだけいい気持ちになるかをイメージしみるといいと勧めています。「（片付けによってできた空間を）暮らしをもっと豊かにしたり、またより生産的になるための、他の目的のためにどのように使うことができるかについて考えてみてください」と彼女は言います。彼女はまた、もし必要ならサポートを募ることもいいと言っています。「家族や友達、またプロの掃除やさんなら、どこから始めたらいいのかあなたがわからなくても助けてくれます」と彼女は言います。

お片付けのプロセスについて言うなら、「Organizing from the Inside Out」の著者であり、専門家であるジュリー・モルゲンスタインは、取っておく、捨てる、置き場所を変えるなどのように、モノを種類別に選別することをアドバイスしています。とっておきたいモノ、もう使わない処分するものための場所を確保し、感傷的なまたはある季節にしか使わないモノ、またはしばしば触れることのない装飾品は、別の場所に置いておくことを勧めています。「もし手放すことが忍びないようなモノ、税務記録のアーカイプ、大学の論文、記念品の数々、そして余分な家具などを持っているなら、遠隔地保管を考えてみてもいいかもしれません」と彼女は言います。「家じゃないところに保管しておくことは、それらを処分してしまうことでずっとトラウマに悩まされずに、しかし自宅外にあるという状況を生み出します」フェラーリは、そのような選別の決定をするときに、よくあるアドバイスのように、手に持ったときにそれが喜びをもたらすかどうかということを感じるといったような第一印象などは無視するべきだと忠告します。「研究では、何かに触れることで、実際にもっと惹かれてしまう結果になることが明らかになっています。そしてそれは、小売業者が購買を促すために、お客さんに棚にある品物を手に取らせようとする理由と同じなのです」と彼は説明する。その代わりに、そのモノを手に取るところから生じた感情ではなく、論理的にそれらを取っておくか否かを査定する方が良いと言います。

サンダーは、ネットやパソコン内の整理整頓を含む片付けもまた同様に忘れないことが重要だと言います。「読む必要がないものの購読を解除しましょう。Eメールは削除しましょう。１日のうちに、新しいフォルダを作り、少しでもいいのでEメールや書類をそこに移しましょう」彼女はそうアドバイスしています。「１日に５分でいいから片付けることを自分に課すことで、数週間経つうちに多くのことを成し遂げることができるでしょう。さらに、整理整頓するという習慣を形作ることを助けるでしょう」

ダッティーロは、整理整頓したり片付けたりすることは「意思決定、感情の抑制、優先順位付け、そして忍耐を必要とします」しかし、そのプロセスは、学ぶことができ、実践によって改善されます。「私たちが意図的に、そして素敵なやり方で家を管理するとき」と彼女は続けます。「私たちは自分たち自身に、私たちはそれが必要とする時間や努力をするだけの価値があるのだという重要なメッセージを送っているのです」。

原文：Being organized can actually improve mental health. This is why.

Improved mental health is on the agenda for many people in 2024 and decluttering and organizing is the preferred method of accomplishing it for a lot of them.

One reason disorganization is so often tied to mental health is because it can have a negative impact on the way we see ourselves and the lives we lead. The studied downsides of living in a disorganized or cluttered environment include memory impediment, poor eating habits, an increased chance of developing mood disorders, and decreased impulse control. There's also a link between the stress hormone cortisol and living in a cluttered space and a likelihood that "clutter and disorganization can lead to chronic anxiety disorders in some people," says Daniel Levitin, a behavioral neuroscientist at McGill University in Montreal, Canada.

A Journal of Environmental Psychology study also shows that "clutter can lower feelings of well-being, happiness, and the safety and security that a person derives from being in their personal spaces," says Catherine Roster, a co-author of the study and a professor at the Anderson School of Management at the University of New Mexico, Albuquerque.

Part of the reason for this is that many of us recognize that "our homes may be messy and cluttered because we feel overwhelmed and unorganized mentally," says Natalie Christine Dattilo, a Boston-based clinical psychologist and instructor at Harvard Medical School.

Disorganization can also decrease one's ability to focus and make decisions. O ther research that Roster also co-authored, shows that working in a disorganized environment can quickly lead to feelings of exhaustion.

"Clutter and disorganization brings a loss of productivity that is difficult to quantify," says Levitin. He points to the amount of time people lose looking for lost items, missing appointments, or falling behind at work or school because of disordered living. "The average person likely loses 5 percent of their time due to disorganization," he says. "Take your annual salary, multiply that by 5 percent, and you can measure what disorganization may be costing you."

While some purported mental health benefits related to removing clutter and becoming organized may be overstated (contrary to popular opinion, organization probably won't help with diagnosed depression, for instance), science still supports several advantages of maintaining a tidy space.

Mental (and physical) benefits of getting organized

Joseph Ferrari, a distinguished professor of psychology at DePaul University and one of the most recognized scholars on clutter and disorganization research, says that nearly every mental health downside that comes from disorganization and clutter can be improved by getting organized. "You'll feel less exhaustion, enhance your productivity at the office, and greatly improve the quality of your life if you can learn how to declutter and become organized," he says.

Neha Khorana, an Atlanta-based board-certified clinical psychologist who specializes in mental health benefits related to cleaning and organizing, agrees. She adds that getting organized can also improve anxiety-related symptoms, “as being disorganized is associated with higher levels of anxiety.” Tidy homes have been found to be a predictor of physical health as well. "Those whose houses are cleaner are more active and generally have better physical health," says Libby Sander, an assistant professor of organizational behavior at Bond University in Australia. Part of this is due to organized people being better at managing their time, but it's also because research demonstrates that a lack of clutter can help improve one's diet. "Studies show an association between excess clutter and excess weight," says Dattilo. Getting organized has also been shown to decrease one's stress levels, increase personal efficiency, and even improve sleep.

Another studied advantage of getting organized may be improving the quality of one’s relationships. Dattilo explains that relationships can be negatively impacted when too much clutter affects communication or distracts one's brain from filtering important cues from their partner. Research shows this can cause others to feel ignored, misunderstood, or unimportant.

Where and how to begin

Though many people recognize and desire the mental and physical health benefits that come from becoming more organized, some don't know where to begin.

"I advise starting small," says Dattilo. "It’s easy to become overwhelmed if you try to tackle an entire room or even a closet, so you can set yourself up for success by starting with a single drawer, bookshelf, or the kitchen pantry." She also suggests making organization more enjoyable by listening to music or an audiobook while you're at it and to "spend time in your newly organized space after to let yourself enjoy it."

Khorana recommends setting aside specific amounts of time to declutter and organize, and Roster suggests imagining how good it will feel to have an organized space as motivation to get started. "Think about how you could utilize the space for another purpose that would make your life better or help you be more productive," she says. She also recommends enlisting support, if needed. "A family member, friend, or professional organizer can help if you don’t know where to begin," she says.

When it comes to the process of organizing, Julie Morgenstern, a professional organizer and author of Organizing from the Inside Out, advises sorting items into categories such as keep, toss, and relocate. She suggests having a place for every item you want to keep, purging items you won't use, and storing elsewhere sentimental or seasonal items or décor you don’t need to access often. "Also consider off-site storage if you have items you can’t bear to part with such as archival tax records, college papers, memorabilia, and extra furniture," she says. "It will get the items out of the house without the trauma of permanently purging them." When making such sorting decisions, Ferrari recommends against the popular advice of first feeling an item in one's hand to see whether it brings joy. "Studies show that touching something actually makes you feel more attached to it, which is why retailers try to get shoppers to hold shelved items to induce purchasing," he explains. Instead, he says it's better to logically assess whether to keep something or not without the added emotion that comes from holding it.

Sander says it's also important to remember that becoming organized includes digital decluttering as well. "Unsubscribe from things you don’t read, delete emails, make a new folder and move just a few emails or documents a day," she advises. "Just giving yourself five minutes a day to get organized will get a lot done over the course of a few weeks and will help build habits to stay organized."

Dattilo says that organization and decluttering "require decision-making, emotion regulation, prioritization, and patience," but that the process can be learned and improved with practice. "When we take care of our home in an intentional and loving way," she says, "we send an important message to ourselves that we are worth the time and effort it takes."

This Inc. story was originally published on Business Insider April 8, 2019.

もし瞑想をするならば、50歳の人間が25歳の脳を持つことも可能だ。記憶と意思決定の研究は示唆する。

マサチューセッツ総合病院に所属し、ハーバード大学医学部の准教授でもある、神経科学者のサラ・ラザールは、偶然瞑想の研究を始めることになりました。彼女はボストンマラソンのトレーニングのためのランニングで怪我をしてしまい、それが長引いていました。彼女の担当の理学療法士は、彼女にストレッチをやるように言いました。そこで彼女はヨガを選んだのです。

ヨガの先生はあらゆる主張をしました。曰く「ヨガは共感力を高めます。そしてあなたの心をオープンにします」とラザールは続けます、「私は思いました、はい、はい、はい、私はここにストレッチしに来たんですけど、でも、私は気づき始めたのです。私はもっと穏やかだったし、もっと難しい局面に対処することもできた。もっと共感的だったし、心は開いていた。そして他の人の立場に立って物事を見ることもできたのです」

結局、彼女はマインドフルネス瞑想に関する科学文献を調べました（ヨガによって生じるカテゴリーですが）。彼女は、瞑想によってストレスやうつ、そして不安が軽減し、痛みや不眠症を減らし、暮らしの質を上げるということを示す、増え続けるたくさんの証拠を見つけたのです。

そうして彼女は、自分自身を被験者として、いろいろな神経科学的研究を始めたのです。彼女の最初の研究では、長く瞑想を実践している人たち（７〜8年の経験者）対比較のための対象群を観察しました。結果は明白でした。瞑想を長く実践している人たちは、脳のいくつかのエリア、聴覚皮質や五感をつかさどる中枢神経を含む箇所に、灰白質の増加が見られたのです。島皮質や感覚領も同じように。

これは道理にかなっています。なぜなら、マインドフルネス瞑想は、あなたを落ち着かせ、まさに今この瞬間、呼吸やあなたの周りのいろいろな音といった身体的な感覚を含む、このときに気づきを得られるようになるからです。

しかしながら、神経科学者たちは以下のようなこともまた発見しました、瞑想を行う人たちは、脳の他の場所にもより多い灰白質を持っていたのです。今度は、意思決定や作業記憶といったところとリンクしています。いわゆる「前頭葉」です。実際、ほとんどの人が、歳をとるにつれて大脳皮質が収縮していくのに、その研究において観察された50歳の瞑想実践者の脳は、25歳の人間と「同じ」くらいの灰白質の容量があったのです。これは驚くべきことです。

ラザールと彼女のチームは、このことが、長く瞑想を実践してきた人たちはもともとより多くの灰白質を持っていたという理由ではないことを確かめようと思いました。そこでチームは二つ目の研究を実施したのです。その中で、まったく瞑想の経験がない人々を８週間の瞑想プログラムに参加させたのです。

その結果は？たった８週間の瞑想でさえ、人々の脳を良い方向へと変えたのです。左脳の海馬（学習や記憶そして感情の調節に関与する場所）、側頭頭頂接合部（側頭葉と頭頂葉が接する場所、共感力や複数の視点を持つための能力などに関与する場所）、そして、主オリーブ核（延髄の腹側にある神経細胞群脳幹）と呼ばれる脳幹の一部（ここは、調整された神経伝達物質が生み出される場所）など、脳のさまざまな領域で肥厚化が見られたのです。

加えて、新しく瞑想を始めた人たちの脳に、扁桃体の縮小が見られたのです。ここは怖れや不安、そして攻撃性などに関係する脳の領域です。この扁桃体のサイズの縮小は、プログラムの参加者のストレスレベルを少なくすることと相関関係があります。

このような結果が見られるためには、どのくらい長く瞑想しないといけないのでしょうか？とりあえず研究では、プログラム参加者は１日に40分間の瞑想をするよう言われました。しかし、平均して１日に27分くらいで終わったようです。他のいくつかの研究では、１日にたった15分から20分くらいでも特筆すべき良い変化が見られると示唆しています。

原文：

50-year-olds can have the brains of 25-year-olds if they meditate, memory and decision-making research shows

Neuroscientist Sara Lazar, of Mass General and Harvard Medical School, started studying meditation by accident. She sustained running injuries training for the Boston Marathon, and her physical therapist told her to stretch. So Lazar took up yoga.

The yoga teacher made all sorts of claims, that yoga would increase your compassion and open your heart," said Lazar. "And I'd think, 'Yeah, yeah, yeah, I'm here to stretch.' But I started noticing that I was calmer. I was better able to handle more difficult situations. I was more compassionate and open hearted, and able to see things from others' points of view."

Eventually, she looked up the scientific literature on mindfulness meditation (a category into which yoga can fall). She found the ever-increasing body of evidence that shows that meditation decreases stress, depression, and anxiety, reduces pain and insomnia, and increases quality of life.

So she started doing some neuroscience research of her own.

In her first study, she looked at long-term meditators (those with seven to nine years of experience) versus a control group. The results showed that those with a strong meditation background had increased gray matter in several areas of the brain, including the auditory and sensory cortex, as well as insula and sensory regions.

This makes sense, since mindfulness meditation has you slow down and become aware of the present moment, including physical sensations such as your breathing and the sounds around you.

However, the neuroscientists also found that the meditators had more gray matter in another brain region, this time linked to decision-making and working memory: the frontal cortex. In fact, while most people see their cortexes shrink as they age, 50-year-old meditators in the study had the same amount of gray matter as those half their age.

That's remarkable.

Lazar and her team wanted to make sure this wasn't because the long-term meditators had more gray matter to begin with, so they conducted a second study. In it, they put people with no experience with meditation into an eight-week mindfulness program.

The results? Even just eight weeks of meditation changed people's brains for the better. There was thickening in several regions of the brain, including the left hippocampus (involved in learning, memory, and emotional regulation); the TPJ (involved in empathy and the ability to take multiple perspectives); and a part of the brainstem called the pons (where regulatory neurotransmitters are generated).

Plus, the brains of the new meditators saw shrinkage of the amygdala, a region of the brain associated with fear, anxiety, and aggression. This reduction in size of the amygdala correlated to reduced stress levels in those participants.

How long do you have to meditate to see such results? Well, in the study, participants were told to meditate for 40 minutes a day, but the average ended up being 27 minutes a day. Several other studies suggest that you can see significant positive changes in just 15 to 20 minutes a day.

By Anthony Klotz, Shawn McClean, and Pork Man Tang

July 21, 2023 Harvard Business Review

拙訳：

研究：オフィスに少し自然を取り入れればモラルと生産性が増す。

たくさんの世界的企業のためのロンドンの拠点として機能する賑やかな地区、カナリーワーフにおいて、造成業者が「グリーンスパイン（緑の尾根）」を建設している。それは、高層建築の間をするするとくねっていくように建設されており、そこで働く人々が勤務時間中に、緑地帯にアクセスしやすいようになっている。Googleの現在建設中のイギリス本社ビルでは、250本以上の木が植えられる全長300mの屋上庭園がビルの最上階を飾る。その庭園は従業員に、眼下のオフィスや都会の環境からしばし逃れることを可能にすることだろう。大西洋の向こう側では、アウトドア用品販売のL.L.ビーンが、倉庫のひとつの真ん中をくり抜いて、そのスペースを中庭に変えた。新しい本社の建物にいるすべての人が仕事中自然を眺めることができるように。このような、商業的スペースに自然を合体させる実社会での例が、従業員が仕事中に自然の中にどっぷり浸かれるような場所をデザインすることが最近トレンドのひとつになっている。

職場環境に自然を取り入れることは、確かに多くの企業のサスティナビリティの取り組みに合致する。しかし、この試みは人間に与える自然の影響に起因している。自然が私たちを良い気分にしてくれることはよく実証されているのだ。私たちの感情、思考、他者との関わり、そして身体的な健康は、すべて自然の中にいることで増していくのだ。

自然と接することと私たちのウェルビーイングがつながっているにもかかわらず、職場に自然を取り入れるための過大な投資は、難しい問題を引き起こす。まず、景気に向かい風が吹き、コスト削減しないといけないときに、従業員の周りに自然を取り入れることに、投資の対費用効果があるのだろうか？次に、グリーンスパインや屋上庭園を職場に取り込むことが、実現不可能または賢明ではない職場はどうなのだろう？

これらの問いに答えるためには、まず、自然が（たとえば、従業員の満足やパフォーマンスといった）組織の当期純利益に影響を及ぼすような指標に影響があるのかどうか理解することが求められるだろう。さらに、もしそうであれば、極端ではないくらいの量の自然が、そういった特になることを引き出すために十分に意義あることかどうか、理解することも求められるだろう。なので、私たちは「マイクロネイチャー」と私たちが呼ぶものの効果（もしそれがあればだが）を、テストしようとした。―小規模で、お手頃価格で、職場に自然を取り入れるための、見たところ無害なやり方でー　そしてどのようにそれを従業員が職場で感じるか、どのようにパフォーマンスに影響があるかを調べようとしたのだ。

研究結果

私たちは、アメリカ、カナダ、中国、ニュージーランド、インドネシアの会社員たちと、複数の研究を進め、違ったやり方で、職場での自然との触れ合いを計測したりコントロールしたりした。実験において、仕事中の人たちは、自然がまったくないのと同様のイメージ、自然の要素がたっぷりの職場のイメージをシンプルに目にした。そして私たちは、それらの環境の中で働くイメージを想像してもらい、そしてそれらをどのように感じ、自分たちのパフォーマンスにどのように影響を与えそうか、レポートしてもらった。また、実際の職場環境においてより複雑な研究も行った。たとえば、従業員が職場で１週間の間、実際に自然と触れ合ったかどうかも調査した。（例、植物の近く、自然が眺められる場所、または水が流れる音が聞こえる場所で仕事をすること）そしてそれから、従業員の感じたこと、客観的な仕事のパフォーマンスを測定した。最後に、ある会計事務所における現場実験で、夜間にオフィスに入り、一部の従業員のデスクのところに植物の鉢植えを置き、他の人たちのデスクのところには、事務用品を入れただけの同じような鉢を置いた。それから私たちは、その２つのグループの態度や仕事のパフォーマンスを測定し、それらを比べてみた。

結果は、複数の研究を通して概ね一貫性のあるものだった。職場でほんの少しの量の自然でも体験することによって、より高いレベルの仕事のパフォーマンスを向上させるやり方を従業員がどう感じるかが改善され、従業員同士の助け合いが増し、創造性が高まったのだ。これらの観察結果がマイクロネイチャーを職場に取り入れることが従業員のウェルビーイングや意義あるやり方でのパフォーマンスに貢献する可能性があることが示唆されている。

私たちはまた、以下に違いがあるかどうかも調べた。職場において、どのように自然が従業員に影響を与えるのかというところから形成される違いが、従業員の間に見られるかどうかを調べた。つまり、どのくらいその個人が普通に自然を好むかとか、新しい経験に引き寄せられるかという度合い、などの要素である。そういった調査結果は、ある人々は特に自然の恩恵を受けやすいということを明らかにした。しかし、職場において自然と触れ合うことにより、従業員がネガティブな影響を受けるという結果は見つけられなかった。ゆえにマイクロネイチャーは、悪影響がほとんどなく、従業員にとっての特筆すべき明るい見込みを持たせるように見える。

そういった研究結果を心に留めながら、私たちは、自然ができるだけ多くの従業員にアクセスしやすいようにすべきだと信じている。屋上庭園の下、または公園のそばで働くことを運がいいということにしないで。企業はマイクロネイチャーを体験することを従業員に提供しなくてはならない。以下に、私たちは職場にマイクロネイチャーを取り入れるための提案を書きます。同時に、管理職の人たちが、自分たち自身の組織において、自由になり、より創造的になることを奨励したい。

マイクロネイチャー（小さな自然）を利用する

本物だったら最高だが、人工のものでも良い

自然ということに関して言えば、「本物」に接する機会を従業員に与えてあげられることが理想だ。つまり、屋内での水場、自然が見えるような窓、または、鳥のさえずりのような自然の音が入ってくるような（ところにある）窓などだ。しかし、本物ではないからという理由だけで、従業員が自然から恩恵を受けられないということにはならない。自然を描いたものや、壁画や造花といったようなものでさえ、従業員に自然のもたらす効果を促すものになりうるのだ。

オフィスを超えたところまで考えてみる

言うまでもなく、自然から恩恵を受けるのはオフィスワーカーだけではない。仕事環境が特に自然とは隔たっていると感じられるような場所に配属されている労働者たちー倉庫や工場で働く人のことを考えてみようーは、特にほんのわずかな戸外の環境が職場内に持ち込まれることに敏感なのだ。そしてそれが良い方向で影響を与える。なぜなら（彼ら彼女らがいる現在の）状況と非常に違いがあるからだ。

職場という枠も超えてみよう

自然がもたらす恩恵は、従業員の仕事中だけにとどまらない。私たちは研究のいくつかにおいて、仕事後、夕方戸外で過ごすことの利点と仕事との関係を調べた。そして以下のことがわかった。前の晩に彼らが戸外で時間を過ごしたとき、次の日にはより生産的になっていた。特にハイブリッドやリモートで仕事をしている人たちとって、より関係が深かったのだ。仕事外においても、自然に囲まれた状態でいることの利点は、仕事に影響を与える。だから、夕方（自然の中を）散歩することを従業員に奨励することは、次の日の彼らの仕事の生産性を上げることにつながる可能性がある。

使われていない、または十分に活用されていないスペースを利用してみよう

定義上、マイクロネイチャーというのは小さなものだ。そして壁を自然を思い出させるようなトーンで塗るといったようなこと、休憩室に花を飾る、従業員から見える窓の外のエリアに庭を作るといったようなシンプルなことでもかまわないのだ。私たちとしては、管理職の方々に、職場の周りで自然なものを簡単に、そして安価に取り入れられそうな、使われていない、もしくは十分に活用されていない場所に目を向けてほしいと要望したい。たとえば、あまりにも実用的すぎる駐車場にちょっとした庭を作るだけでも、従業員のモラルが高まるかもしれないのだ。

・・・

全体としては、私たちの研究は、従業員が仕事中に自然と接することの利点がサステナビリティを超えて広がるということを示唆している。さらに、従業員のウェルビーイングやどのように仕事においてパフォーマンスを発揮するかといったところまでより良い効果があることを含むのだ。そういう意味では、自然と触れ合うことは、すでに意義ある仕事、公平な金銭的保障、そして敬意ある処遇というものを含む、より良くデザインされた価値ある補足材料となりうると私たちは見ている。これらのことを提供し、かつ、従業員の労働環境をより良くしたいというやり方を探している企業にとっては、マイクロネイチャーは大いなる保障を提供するのではないだろうか。

原文：

Research: A Little Nature in the Office Boosts Morale and Productivity

In Canary Wharf, the bustling district that serves as the London base for many global enterprises, developers are building a “green spine” that will soon wind through the skyscrapers, giving workers ready access to green spaces during their workdays. Across town at Google’s under-construction UK headquarters, a 300-meter-long rooftop park with over 250 trees crowns the building, providing employees with a natural escape from the offices and urban environment below. On the other side of the Atlantic, retailer L.L. Bean cut out the middle of one of their warehouses and turned the space into a courtyard, so that everyone at their new home office would have views of nature while working. These real-world examples of incorporating nature into commercial spaces are part of a growing trend to design places where employees can be immersed in nature during their workdays.

Increasing nature in the work environment certainly aligns with many companies’ sustainability initiatives. However, the motive also stems from nature’s effect on humans — it is well established that nature makes us feel better. Our emotions, our thinking, our connection to others, and our physical well-being are all enhanced by being in and around nature.

Despite the connection between contact with nature and our well-being, large investments in bringing nature into the workplace raise some thorny issues. First, in a time of economic headwinds and cost-cutting, is there a business case for incorporating nature into employees’ surroundings? Second, what about those workplaces where it is not feasible or sensible to incorporate a green spine or a rooftop garden?

Answering these questions requires first understanding whether nature has effects on metrics that matter to organizations’ bottom lines (e.g., employee satisfaction and performance) and if so whether less-extreme doses of nature are meaningful enough to elicit these gains. Thus, we set out to test the effects (if any) of what we call micro-nature — small, affordable, seemingly innocuous ways of incorporating nature into the workplace — on how employees feel at work, and how they perform.

The Research

We measured or manipulated contact with nature at work in different ways across multiple studies, with workers in the U.S., Canada, China, New Zealand, and Indonesia. In experiments, working adults were simply shown images of workplaces suffused with natural elements or matching images without nature. We then asked them to imagine they worked in these spaces and report how it would make them feel and perform. We also conducted more complex studies in real-world work settings. For instance, we assessed employees’ actual contact with nature during a week at work (e.g., working near plants, natural views, or the sound of running water), and then measured their feelings and objective job performance. Finally, in a field experiment in an accounting firm, we went into the offices at night and placed potted plants at some employees’ desks and similar pots, only filled with office supplies, at other desks. We then measured the attitudes and job performance of the two groups and compared them.

The results were largely consistent across these studies: Experiencing even small doses of nature at work improved the way employees felt in ways that fueled higher task performance, increased helping, and enhanced creativity. These findings indicate that incorporating micro-nature into work settings can contribute to worker well-being and performance in a meaningful way.

We also looked into whether there were differences between employees that shaped how nature affected them at work — factors such as how much individuals appreciate nature in general, and the extent to which they are drawn to novel experiences. Our findings showed that some people are especially prone to experiencing the benefits of nature. However, we found no evidence that any employees were negatively impacted by nature exposure at work; thus, micro-nature seems to hold considerable promise for employees with little downsides.

Bearing these findings in mind, we believe that nature should be accessible to as many employees as possible, not just those lucky enough to work below a green roof or alongside a park. Companies should provide employees with micro-nature experiences. Below, we offer suggestions for incorporating micro-nature into the workplace, while also encouraging managers to take liberties and get creative in their specific organization.

Capitalizing on Micro-Nature 　

Real is best, but artificial works too.

Giving employees opportunities to access “the real thing” is ideal when it comes to nature: indoor water features, windows with views of nature or that open to let in natural sounds like birdsong. But just because it’s not the real thing does not mean that employees will not benefit from nature. Research shows that even depictions of nature, such as murals and artificial flowers, can give employees a natural boost.

Think beyond the office...

It goes without saying that it is not just office workers who benefit from nature. Employees in settings where the work environment feels especially removed from nature — think warehousing or manufacturing — are especially likely to notice a dash of the outdoors brought inside and be positively impacted by it because of how different it is from their status quo.

…and beyond the workplace.

The benefits of nature extend beyond employees’ work lives. Some of our research looked at the work-related benefits of spending time outdoors in the evening, after the workday. We found that employees were more productive the next day when they spent time outdoors the prior evening. Especially for hybrid and remote workers, the implications are clear: The benefits of being around nature at home carry over into work. So even incentivizing employees to take an evening walk can help them be more productive the next day.

Utilize unused or underused spaces. By definition, micro-nature is small, and can be as simple as painting a wall with natural tones, adding flowers to the break room, or landscaping the area outside employees’ windows. We encourage managers to keep an eye out for the unused or underused spaces around their workplace that can be easily and cheaply turned into natural features. For instance, adding more landscaping to an overly industrial parking lot may boost employees’ morale.

…

Overall, our findings indicate that the benefits of connecting employees to nature at work extend beyond sustainability, and include positive effects on employees’ well-being and how they perform their jobs. As such, we view contact with nature as a valuable supplement to well-designed jobs that already include meaningful work, fair compensation, and respectful treatment. For firms that provide these things and are looking for more ways to enhance the environment in which their employees work, micro-nature offers promise.

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